環境立国日本が謳われているものの、真に国内外に通用するコンテンツとその伝達方法については、確立したものがない。

このため、環境ジャーナリストの会などと共に早稲田環境塾の成果を主に日本独自の環境情報を国内外に発信し、
その反応を受信する双方向の研究を行う。

コンテンツの選択、加工法、伝達方法、効果の検証方法を、複数試すことにより、
日本の環境経験や知恵、法・行政制度、技術開発に関し、
[1]何が国内外に関心をもたれるか、[2]どう加工し、どこに伝達すれば効果的かを発見する。

• 1. 真に国内外に通用するコンテンツとその伝達方法を確立させる。
• 2. 実際にコンテンツが国内外に普及し、日本の環境情報が世界に発信される。

日韓中に対する情報発信は、計画通り進行。分析についても、ユニークな成果を得ている。
ただ、予算的に発信の規模が小さいため、世界発信の効果は限定的。